運用中

(仮称)CREAL東高円寺

想定利回り(年利)
4.3%
インカムゲイン相当
2.8%
キャピタルゲイン相当
1.5%
想定運用期間
2023/06/30 〜 2024/12/31
18ヶ月
想定初回配当日
2023/10/31

以降の配当スケジュールは こちら

募集金額
49,100万円
成立下限額
39,100万円

募集は終了しました

募集期間
2023/05/24 20:00
〜 2023/06/27 20:00

上記の内容は想定であり、確定したものではございません。
運用期間の終了時期は前後する可能性がございます。 その他詳細は こちら

2023年6月30日:運用開始
2023年6月30日~2024年12月31日:賃料収入有り(1月、4月、7月、10月の各月末に配当) 
売却時:【運用期間×年利4.3%-既配当額】の配当(売却益の範囲内)
上記の想定初回配当日・配当額はあくまで想定であり、確定したものではございません。
なお、 取得日以降、随時売却活動を行い、売却先が見つかり次第売却を行う予定です。

投資のポイント

投資のポイント

投資のポイント

新宿等へのアクセスが良好かつ自然豊かな「東高円寺」エリアの築浅レジデンス
  • 本物件は、東京メトロ丸の内線「東高円寺」駅まで徒歩約11分に位置する物件です。「東高円寺」駅から「新宿」駅へは直通約9分と都心へのアクセスが非常に良好となっております。
充実した設備のRCデザイナーズマンション
  • 本物件は、1Kタイプが5戸、1LDKタイプが9戸、2LDKタイプが1戸の合計15戸で構成されています。オートロック、宅配ボックス、TVモニター付きドアホン、独立洗面化粧台、インターネット利用料無料など、生活設備が充実しています。

主要なリスクへの考え方

売却リスク : 妥当な価格設定での売却想定及び早期の売却活動によりリスクを低減
  • 投資家の皆様へ元本償還を行うため投資不動産の売却を行う必要があり、適切な価格および時期で売却ができることが重要となります。
  • CREALにおける売却実績(詳細はこちら)及び不動産会社へのヒアリング等を通じて得られた成約実績を基に、妥当な水準での売却価格の想定をしています(詳細はこちら)。加えて取得日以降、随時売却活動を行うことで想定運用期間内での売却を目指します。
リーシングリスク : マスターリース契約による賃料保証
  • 投資家の皆様へ期中の配当を行うため投資不動産の稼働率を高める必要があり、十分な配当を可能とするリーシング(※)ができることが重要となります。
  • 2023年5月19日時点での稼働率は100%であり、設定賃料の水準は適正と考えられます。
  • 今後、空室が発生した場合に備え、リーシング活動の成否にかかわらず安定的な配当を可能とするため、クリアルパートナーズ株式会社とマスターリース契約を行うことにより収益の安定化を図ります。

    ※リーシングとはテナント(入居者)誘致活動のことをいいます。

ファンドの仕組み

ファンドの仕組み

  1. 投資家の皆様から出資により集めた資金を元に、
  2. ファンド組成会社(不動産特定共同事業第1号事業者)が不動産を購入または開発・運用します。
  3. 運用期間中に不動産を賃貸することにより賃借人から得られる賃料および売却代金を基にして、
  4. 投資家の皆様への配当および元本償還を行います。

リスク

運用時のリスク

運用時のリスク

賃借人が倒産するなど、賃借人からの賃料支払いが滞った場合、想定利回りに悪影響を与えるおそれがあります。

運用時のリスクを軽減する仕組み

運用時のリスクを軽減する仕組み

運用時のリスクを軽減する為に賃借人とのマスターリースを設定しています。マスターリースとは賃借⼈がさらに別の賃借⼈(転借⼈)にサブリース(転貸)することを前提とした契約で、賃料の下落が発⽣した場合でも、賃借⼈はファンド組成会社へ毎⽉固定の賃料を⽀払います。(賃借⼈・転借⼈が倒産するなどした場合には収益に悪影響を与えるおそれがあります)

売却時のリスク

売却時のリスク

想定する条件で対象不動産を売却できず、想定利回りに悪影響を与えるおそれがあります。

売却時のリスクを軽減する仕組み

売却時のリスクを軽減する仕組み

ファンド組成会社が共同出資することにより、対象不動産の売却時に損失が発生した場合のリスクを軽減しております。
対象不動産に売却損が発生した場合、ファンド組成会社が先に損失を負担し、損失がファンド組成会社の出資額を越えた際に、はじめて投資家の皆様の元本が毀損致します。本ファンドの劣後出資の割合はリターンタブ をご確認ください。


※投資前には必ず、リスクをご確認の上で投資判断をしてください。
※図は、優先劣後構造の仕組みを説明するためのものであり、実際の優先出資・劣後出資の割合を示すものではありません。